再雇用で給料減…就職氷河期世代が60歳までにやるべきこと

50代になると、再雇用や役職定年が現実味を帯び、60歳以降の給料減が気になり始めます。

就職氷河期世代は、就職難だけでなく、その後も待遇面などで厳しい状況が続きました。
だからこそ、60歳までに「給料が下がった後」に備えておくことが大切です。

まずやることは、次の4つです。

1. 不足額を大まかに計算する
2. 固定費を見直す
3. 生活防衛資金を確保する
4. 少額から長期分散積立投資を始める

無理せず、少しずつ始めることがポイントです。
そして、60歳以降の働き方や暮らしを、複数の選択肢から選べる状態を目指します。

この4つを1つずつ進めていくことで、不安も少しずつ小さくなっていきます。

ステップ１. 60歳以降の不足額を大まかに計算する

最初にやることは、不足額の見える化です。

① 収入の目安を出す

• 年金　　：　ねんきん定期便で確認（夫婦なら合算でOK）
• 給与　　：　下がる前提で見積もる（60歳以前の6～7割が目安）
• 退職金　：　大まかな金額を把握（ただし過信しない）

ねんきん定期便の見方に不安がある方は、先にこちらの記事で確認しておくと安心です。

② 支出を3つに分ける

• 固定費（通信・保険・車・サブスクなど）
• 変動費（食費・日用品・交際費など）
• 将来費（医療・修繕・教育費の残りなど）

③ 不足額を計算する

不足額（月）＝ 支出（月）ー（年金＋給与などの収入）

完璧でなくて大丈夫です。
それでも、不足額が見えると、現実的な選択肢も見えてきます。

デチオ

私の会社では、退職金はあまり多く望めません。
そのため、家の修理や家電の買い替えなど、臨時支出用に残すつもりです。

ステップ２. 固定費を見直す

固定費の見直しは、一度やれば効果が持続し、60歳以降の備えとして非常に有効です。
しかも、我慢も少ないので、ストレスになりにくいです。

特に、通信費・保険料・サブスクは、最初の取組みにおすすめです。

具体的な見直し方は、こちらの記事で詳しくまとめています。

ステップ３. 生活防衛資金を確保する

固定費の見直しで節約したお金を貯めて、生活防衛資金に回します。
目安は生活費3〜6ヶ月分です。

生活防衛資金があると、相場が荒れても「生活のために売る」という
最悪の行動を避けやすくなります。

ステップ４. 少額から長期分散積立投資を始める

投資は強い武器ですが、目的は一発逆転ではありません。
不足額を埋める／選択肢を増やすための手段です。

その目的に合うのが、長期・分散・積立投資です。
新NISAのつみたて投資枠を利用すれば、
国が長期の資産形成向きと認めた商品を、少額から購入できます。
利益が出ても非課税なのも、大きなメリットです。

仕事を続けながら無理なく投資を続ける方法は、こちらの記事で詳しくまとめています。

選択肢を増やす

長期分散積立投資は、毎日確認する必要はありません。
年に1～2回見直すだけでも、十分に続けていけます。
空いた時間で考えておきたいのが、自分の選択肢を増やすことです。

たとえば、

この3つは、セカンドライフの大きな材料になります。
見方を変えれば、転職や起業といった新しい挑戦が現実味を帯びてきます。

まとめ：60歳までの備えが、その後の選択肢を増やす

60歳以降の給料減に備えるために、やることは4つです。

1. 不足額をざっくり計算する
2. 固定費を見直す
3. 生活防衛資金を確保する
4. 少額から長期分散積立投資を始める

こうして守りを固めておくと、再雇用に頼らずにすむ可能性が高まります。
そして、退職や転職、起業など、60歳以降を自分で選べる余地も生まれてきます。

就職氷河期世代は、若い頃に希望とは異なる道に進んだ人も少なくありません。
だからこそ、60歳までの備えは、ただ不安を減らすためだけではなく、
これまでに諦めた夢や希望も含めて、自分の人生を選び直す準備にもなるはずです。

焦らなくて大丈夫です。
まずは、不足額をざっくり計算するところから始めてみましょう。